2010年11月06日

クーポン共同購入ビジネス

ネットを使ったクーポン券の共同購入サービスがにわかに脚光を浴びている。「グルーポン」型サービスなどと呼ばれるこの新たなビジネスモデルは、ツイッターやSNSといったソーシャルメディアを活用し"くちコミWによってユーザーを集め、飲食店などのクーポン券を共同購入するという仕組みだ。

その参入障壁の低さから各社が続々と参入。アメリカの同分野のリーディングカンパニーであるGroupon(グルーポン)が日本で同事業を運営していたQ:podを買収、リクルートやカカクコムなど大手企業も参入など盛り上がりを見せる「グルーポン」ビジネスの状況を見ていく。

グルーポン型サービスの仕組みはシンプルだ。飲食店やエステ、レジャー施設などを通常価格の約50%以上の割引率で利用できるクーポン券をネット上で販売。1〜3日程度の制限時間を設定し、一定数以上の購入者が集まった場合に限り取引が成立する。

 売り上げ金額の一部をサイトの運営者が手数料として徴収する。クーポンを提供する店舗側にとっては、ブランドを損ねることなく短期間で大量の集客を見込めるのがうまみとなる。

 特徴はソーシャルメディアを使った集客方法。設定販売数をクリアするためにユーザーがツイッターでクーポン情報をつぶやき、他のユーザーのつぶやきを引用するリツイート(RT)と呼ばれる機能を使ってさらにくちコミを拡大させる。このように集客に際してコストが発生しないため参入障壁が低いビジネスモデルと言える。

 もともとは、2008年11月に米国のGroupon(グルーポン)社が始めたのがきっかけ。同社は創業から2年未満の間で300億円を超える売り上げを叩き出したという。

 こうした成功を背景に同種のビジネスモデルが世界的に広がりを見せ日本でもピクメディアが日本で最初となる「Piku(ピク)」を開始。次いでキラメックスが「KAUPON(カウポン)」で参入した。

 参加企業の増加に伴い、クーポンの種類も飲食店を中心にホテル、エステサロン、陶芸教室、米、格闘技の観戦、ふとんのクリーニングなど多岐にわたる。

 クーポンの販売に際しては都道府県ごとにエリアを区切り、各エリアにつき1種類のクーポンを取り扱う仕組みだが、現在のところ、クーポンを利用できる店舗のエリアは東京に集中しており、各社ともエリアの拡大を急いでいる。

ちなみに私も普段あまり行かない、ちょっと高級な飲食店をクーポンを購入して利用した。
食事代は50%以上の割引だったが飲み物代が普通にかかるため、それほど安いとは感じなかったがクーポンを利用しなかったら行かないお店を利用できて良かった。


主なクーポン共同購入サイト

■グルーポン
運営会社:グルーポンジャパン
割引率の目途:50%以上
主な業態分野:飲食店、エステサロン、ヘアサロン、ネイルサロン

関連ページ

■Piku(ピク)
運営会社:ピクメディア
割引率の目途:50%から70%
主な業態分野:飲食店、エステサロン、スパ、ネイルサロン、ギフト券、宿泊施設



■ポンパレ
運営会社:リクルート
割引率の目途:50%以上
主な業態分野:飲食店、エステサロン、ヘアサロン、スパ、宿泊施設



■coopa(クーパ)
運営会社:パド
割引率の目途:50%から90%
主な業態分野:名産品、飲食店、コンサート

■pita ticket
運営会社:USEN
割引率の目途:50%から86%
主な業態分野:飲食店、ヘアサロン、ネイルサロン、エステサロン

関連ページ

■食べログチケット
運営会社:カカクコム
割引率の目途:50%以上
主な業態分野:飲食店

■kaupon(カウポン)
運営会社:キラメックス株式会社
割引率の目途:50%以上
主な業態分野:飲食店、ヘアサロン、ネイルサロン、エステサロン


posted by よっしー at 17:00| Comment(0) | TrackBack(0) | クーポン | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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